他の調査会社では、出張料や交通費、発見された場合には別途撤去料金などが掛かる場合が多い様です。又、部屋の広さに応じて追加の料金がかかる業者が殆どです。
しかし弊社ではお見積もり後の追加料金等、出張料や交通費も一切なしの定額料金です(最安値9,980円〜)
調査前に合計料金がわかりますので安心してご依頼になれます!
過去に一般家庭、一般企業、飲食店、選挙事務所、タレント事務所、公共施設など幅広く調査をさせて頂いております。
ホームページやブログなどで過去の実績をご覧になり、安心して調査依頼をして下さる方も多いです。
残念ながら現在の日本には盗聴行為自体を罰する法律がありません。
警察への通報、被害届の提出など盗聴器が見つかった場合の対応方法もご提示させて頂きますので、安心してご依頼いただけます。
又、2度目以降の調査依頼の場合には割引料金でご対応させて頂いております。
日々の生活や会話が、見ず知らずの第三者に監視されていたらどう思いますか?
新商品や新サービス、社内の極秘会議の内容がライバル会社に盗聴されていたらどう思いますか?
同業他社に転職した元従業員が、退職する前に社内や会議室に盗聴器を仕掛けていたらどうなるでしょうか?
信じられないかもしれませんが、これらは実際に盗聴器被害に遭われた事例なのです。
最近では、TVコマーシャル等で有名な民間ホームセキュリティ会社と契約している一般家庭や企業も多いと思います。
ご家庭でも防犯カメラ付きのインターフォンを設置したり、昔に比べると殆どのご家庭や企業は防犯対策を強化していると思います。
しかしながら【年間40万個の盗聴器が設置されている】と言うのに、 盗聴や盗撮に関しては何も対策をしていないご家庭や企業の方がほとんどです。
私どもはこれからの時代、【家に鍵を掛けたり会社に防犯カメラを設置したり】するのと同様に、 ご家庭や企業でも【定期的に盗聴器の検査や、盗撮カメラの検査】をする事があたりまえな時代になると思っております。
そんな時に、私達ノースセキュリティが少しでも皆様のお力になれればと考えております。
- 海上自衛隊にて艦艇勤務を経て陸上勤務、その後各種情報の取り扱いを行う。
- 海上自衛隊除隊後、大手企業グループ会社にて情報保全及び調査を担当。
- 特殊警備会社にて身辺警護や通信調査などを担当。
- 一般社会に出回っている盗聴器など不正機器に対する研究と調査を実施、電波式盗聴器の現状に危機感を感じ、
防衛・企業での様々な調査経験を元にノースセキュリティにて主任調査員・調査指導員を担当、民間防諜の研究や技術向上に努める。
- 保有資格
- 特殊無線技士・潜水士・1級小型船舶操縦士
現在別居中です。弁護士を通じて離婚調停の準備をしているのですが、
打ち合わせ内容などがどうも旦那側に漏れている気がします。
心配なので部屋の中に盗聴器がないか調べてほしい。
初回料金で調査させて頂きました。
退職した元従業員が顧客情報を横流ししている様だ。
社内の電話機や
会議室などが盗聴されていないか調査してほしい。
残念ながら昨日の味方は今日の敵です。
お客様には裸になってもらい施術をします。
施術ルームや更衣室が盗撮や盗聴被害に
あっていないか定期的に調査してほしい。
現在交際している相手が、私の予定や友達との電話内容を知っていたりします。
もしかしたら携帯電話の通話内容や、部屋の会話が聞かれているのではないのでしょうか?
怖いので盗聴、盗撮の調査をしてほしい
残念な事にコンセント型の盗聴器が発見されました。
当社に調査に関する質問でよく寄せられるものを載せました。
これ以外にも不安や疑問に感じることがあれば、お気軽にお問い合わせ下さい。
調査料金は一律の定額料金となっております。
また発見された場合でも追加の撤去料金などは一切御座いません。
(例外として撤去作業に工事が必要な場合や電力会社・電話保守業者の立会いが必要な場合の費用は別途お客様のご負担になります)
ありません。最初にお見積もりの際に総額の料金をお伝えし、ご納得頂いてからの調査となりますので安心です
可能です。深夜調査、早朝調査なども行っております。追加料金も御座いません。
一律の調査料金にプラスして交通費を追加して頂ければ可能な場合も地域も御座います。
詳しくはお電話またはメールでお問い合わせ下さい。
(札幌近郊の場合は札幌支店の調査員が交通費無料でお伺い致します)
可能です。調査の際には基本的にスーツ姿で訪問致しますので目立ちません。
ご希望があればご家族にバレない様に自宅に入らずに外からのみの調査も可能です。
詳しくはお電話またはメールでお問い合わせ下さい。
電池式の場合は数時間で電池が切れる場合が多いです。
厄介なのは一番撤去数の多いコンセントや電化製品から電源を供給するタイプのものです。
電源があるので半永久的に稼動してしまいます。
電池式の盗聴器の場合、電池が無くなると電池交換の為にもう一度訪れる可能性があります。
その際に監視カメラなので撮影すれば犯人の特定は可能です。
一番撤去数の多いコンセント等から電源をとる電源供給型の盗聴器の場合、電池交換等は必要なないので犯人の特定も難しくなります。
しかし警察に被害届けを出す際に盗聴器に付いていた指紋から犯人が特定される可能性もあります。
残念ながら現在の日本では、盗聴行為自体を罰する法律がありません。 盗聴行為によって罰せられる場合があるとすれば、 盗聴器を仕掛けるために他人の住居へ不法侵入した場合や、盗電などになります。
過去の事例からすると、恋人やストーカーが異性の監視の為、会社の会議室の情報を聴くため、上司が部下の様子を監視する為、 盗聴マニアが趣味として、など色々なケースがあります。
また意外にも多いのが身内による場合で、離婚調停中の夫婦や遺産相続のもつれ、親が子供を監視する為などがあります。
このご時世、誰しもが一つや二つのトラブルを抱えていたり、間接的にトラブルに巻き込まれていてもおかしくありません。
盗聴器自体もインターネットなどで誰もが簡単に買える時代で、簡単に使いこなせる様になっています。
「私の家が盗聴や盗撮されている訳はないはず」「ウチの会社は大丈夫」と思っている方がほとんどです。
しかし本当にそれで大丈夫でしょうか。 過去の相談事例からしても、ほとんどの方は自分の家に盗聴器があるなんて思ってもいません。 実際に発見されて初めてこれまでの盗聴されていた恐怖に気がつきます。
過度な点検などは必要ないと思いますが、安心の為にも定期的に点検される事をオススメしております。
難しいと思います。普通に考えて一般の方が簡単に発見できるような盗聴器を犯人は仕掛けないからです。
ネットで販売されてる安い「盗聴発見器」を購入後に「家の中のいたる所で反応してしまうので直ぐに調査に来てほしい」と言われる方も多いです。
実は販売されている「盗聴発見器」の場合、盗聴電波以外にも家電の「電磁波」や「金属」などにも無駄に反応してしまい、本物の盗聴器の発見が非常に困難です。
安心、安全の為にも専門業者に依頼する事をお勧めします。
※マンションオーナー様、不動産管理会社様からのビル一棟・マンション一棟の調査も個別に受け賜ります。
※その他の条件で定期検査がご希望の場合はお気軽にお問い合わせ下さい